なぜCEに指標が必要なのか
サーキュラーエコノミーへの取り組みは、脱炭素経営と同様に「取り組んでいる」という定性的な説明だけでは、投資家や取引先、社内の経営層に対する説得力を持ちにくくなっています。サーキュラーパートナーズでは、企業がCEの取組を定量的に把握し、経営判断や対外開示に活用できるよう、指標設定・活用に関するガイドラインを公表しているとされています[1]。
指標を考える5つの観点
CEに関する指標は、環境面だけでなく経済面・社会面を含む複数の観点から捉える必要があるとされています。代表的な整理として、次のような観点が挙げられています[1]。
| 観点 | 内容の例 |
|---|---|
| 資源インフロー | 再生材・リユース材の投入比率など |
| 資源アウトフロー | 廃棄物発生量、リサイクル率など |
| 経済的効果 | CE関連事業の売上・コスト削減効果など |
| 環境への影響 | CO2排出量、資源消費量の削減効果など |
| 社会への影響 | 雇用創出、地域連携などの波及効果 |
Point
重要なのは、全ての指標を一度に整備しようとしないことです。自社の事業内容や開示目的に照らして、まずは把握しやすい指標から着手するのが現実的なアプローチだと考えられます。
自社で取り組む際の考え方
企業内・企業間の遊休資産循環に取り組む場合も、この枠組みに沿って自社の活動を捉え直すことができます。たとえば、社内在庫の再利用件数は「資源インフロー」の観点、廃棄削減量は「資源アウトフロー」や「環境への影響」の観点、削減できた新規購買コストは「経済的効果」の観点として整理できます。こうした指標を継続的に記録しておくことは、後にサステナビリティ報告書やIR資料で開示する際の土台にもなります。
資産循環の実績を、数字で残しませんか
遊休マーケットは、資産の再利用件数や削減効果を記録し、可視化するプラットフォームです。
まとめ
CEの取り組みは、資源インフロー・アウトフロー・経済的効果・環境への影響・社会への影響という複数の観点から測定することができます。自社が把握しやすい指標から着手し、継続的に記録していくことが、対外開示や経営判断に活かすための第一歩になります。